南海トラフ地震

南海トラフ地震とは

駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び土佐湾を経て日向灘沖までのフィリピン海プレート及びユーラシアプレートが接する海底の溝状の地形を形成する区域を「南海トラフ」といいます。

南海トラフ地震は、概ね100～150年間隔で繰り返し発生しており、前回の南海トラフ地震（昭和東南海地震（1944年）及び昭和南海地震（1946年））が発生してから70年以上が経過した現在では、次の南海トラフ地震発生の切迫性が高まってきています。

※ 出典　気象庁

南海トラフ地震で想定される震度及び被害予測

愛知県では、過去に発生した南海トラフ地震のうち、発生したことが明らかとなっている規模が大きい5つの地震を重ね合わせ、「過去地震最大モデル」として予測調査を行いました。また、あらゆる可能性を考慮した最大クラスの地震・津波について、「理論上最大想定モデル」として補足的に想定した結果を公表しました。

この予測調査から、稲沢市では大部分の地域において「震度6強」と予測され、また、液状化の可能性は、市内の大部分において「極めて高い」と想定されています。一方、津波については、稲沢市における被害想定はありません。

• 愛知県「平成23～平成25年度愛知県東海地震・東南海地震・南海地震等被害予測調査結果」（外部リンク）
• 稲沢市「防災マップ」

南海トラフ地震に関連する情報

「南海トラフ地震に関連する情報」は、南海トラフ全域を対象に地震発生の可能性の高まりについて、気象庁が発表するもので、この情報の種類と発表条件は以下のとおりです。

「南海トラフ地震に関連する情報」の種類及び発表条件

「南海トラフ地震に関連する情報」は、以下の2種類の情報名で発表されます。

情報名	情報発表条件
南海トラフ地震臨時情報	南海トラフ沿いで異常な現象が観測され、その現象が南海トラフ沿いの大規模な地震と関連するかどうか調査を開始した場合、または調査を継続している場合 観測された異常な現象の調査結果を発表する場合
南海トラフ地震関連解説情報	観測された異常な現象の調査結果を発表した後の状況の推移等を発表する場合 「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」の定例会合における調査結果を発表する場合（ただし南海トラフ地震臨時情報を発表する場合を除く）   ※　すでに必要な防災対応がとられている際は、調査を開始した旨や調査結果を南海トラフ地震関連解説情報で発表される場合があります。

 

「南海トラフ地震臨時情報」に付記するキーワードと各キーワードを付記する条件

情報名の後にキーワードを付記して「南海トラフ地震臨時情報（調査中）」等の形で情報発表されます。

キーワード	各キーワードを付記する条件
調査中	下記のいずれかにより臨時に「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」を開催する場合 監視領域内でマグニチュード6.8以上の地震が発生 1カ所以上のひずみ計での有意な変化と共に、他の複数の観測点でもそれに関係すると思われる変化が観測され、想定震源域内のプレート境界で通常と異なるゆっくりすべりが発生している可能性がある場合など、ひずみ計で南海トラフ地震との関連性の検討が必要と認められる変化を観測 その他、想定震源域内のプレート境界の固着状態の変化を示す可能性のある現象が観測される等、南海トラフ地震との関連性の検討が必要と認められる現象を観測
巨大地震警戒	想定震源域内のプレート境界において、モーメントマグニチュード8.0以上の地震が発生したと評価した場合
巨大地震注意	監視領域内において、モーメントマグニチュード7.0以上の地震が発生したと評価した場合（巨大地震警戒に該当する場合は除く） 想定震源域内のプレート境界面において、通常と異なるゆっくりすべりが発生したと評価した場合
調査終了	（巨大地震警戒）、（巨大地震注意）のいずれにも当てはまらない現象と評価した場合

 

• 南海トラフ沿いで異常な現象が観測されず、本情報の発表がないまま、突発的に南海トラフ地震が発生することもあります。
• 地震発生の可能性が相対的に高まったと評価された場合でも南海トラフ地震が発生しないこともあります。
• 南海トラフ地震の切迫性は高い状態にあり、いつ地震が発生してもおかしくないことに留意が必要です。
• 本情報の運用開始に伴い、東海地震のみに着目した情報（東海地震に関連する情報）の発表は行われていません。

※ 出典　気象庁